東京センチュリーのサステナビリティ推進部メンバーに聞く、それぞれのサステナビリティの“原体験”とは？

当社には、もともと経営企画部内に「環境・CSR室」があり、環境やガバナンスなどに関する外部からの調査に対し、全社的な横串を通した回答などを主な業務として行なってきました。ここ数年、世界的にESGやSDGsといった概念が加速度的に注目される流れもあり、企業の評価基準が瞬く間に変化。さらにサステナビリティを推進するべく環境・CSR室を受け継ぐ形で2018年に「サステナビリティ推進室」が発足しました。当初は私と海野さんの2人のみで、2人とも所属部署の業務と兼務しながら、主にサステナビリティへの対応の高度化や、研修や情報発信を通じた社内浸透などの業務にあたっていました。

もうひとつ強みを挙げるとすれば、変化への対応力が優れている部分。2019年2月に、従業員のエンゲージメント調査を行いました。調査を実施したコンサルタント会社から当社の特徴として、「一般的な日本企業では低い、『変化に対するスピードや、革新への意識』が、グローバルハイテク企業並みに高い」との分析評価をいただきました。そうした柔軟な対応力に加えて、サステナビリティという概念がさらに浸透すれば、事業を通じて社会や環境の課題解決に貢献しながら、企業の成長にもつながるのではないかと思います。

新たなバックグラウンドや経験を持ったメンバーが増え、サステナビリティ推進部としての挑戦の幅も広げていけそうです。新しく加わった松本さんは、昨年創設された社内公募制度である「キャリアチャレンジ制度」を利用してサステナビリティ推進部に異動してきました。面談のときに「中長期的にこういうことに取り組んでみたい」と、希望を熱く語ってくれました。それぞれのメンバーが会社に貢献しながら、やりたいことを実現できるといいなと思います。

異動前には、船舶営業部に6年所属し、「船舶ファイナンス」の業務に携わっていました。フランスの銀行との協業融資案件を担当しておりましたが、2020年の年初に、その銀行の方から「ポセイドン原則というものがあるんだけど、東京センチュリーさんも参画しませんか？」とお声がけいただいたことが、「サステナビリティ」に興味を持つきっかけになりました。

「ポセイドン原則」は、海運業界の脱炭素化をファイナンス面からサポートすることを目的として、金融機関の取り組みとして設立されたものです。将来的には、シップファイナンサーとして地球のCO2削減目標達成をサポートしていく枠組みと理解しています。ポセイドン原則を調べているうちに「サステナビリティに関するより専門的な知識を蓄えて、当社のポセイドン原則への参画を後押ししたい。ポセイドンだけでなくそのようなグローバルな枠組みへの参画をきっかけに、新しい事業領域も開拓できるかもしれない。」そうした想いが芽生えて、サステナビリティ推進部への異動を決意しました。

私は2年ほど前、海外のある島へ旅行に行ったことが、サステナビリティに関心を持ったきっかけです。その島では、海の生物を守るために日焼け止めの使用が禁止されているほか、島民の皆さんの努力でプラスチックごみの廃棄量も減っているという話を聞いて衝撃を受けました。日本は環境を守る取り組みがまだまだ遅れていると感じたできごとです。そのころから環境に対して気に掛けるようになり、宮古島に行った時も、サンゴ礁があるか、海岸を開発されているかによって海の透明度が違うということを地元の方から教えてもらったことも強く心に残っています。

個人でできることは小さいかもしれませんが、一人ひとりが環境への配慮を積み重ねていくことが、大きなサステナビリティへの第一歩。私自身も、こまめに電気を切る、エコバッグを持ち歩く、なるべく地元で買い物をする......など、1日1個のサステナビリティを実践することを心がけるようになりました。そうしたことが、自分の心や生活を豊かにしてくれている気がしますし、みんなが気持ち良く暮らせる豊かな社会にもつながっていくと思っています。

私の場合、生まれ育ったのが自然豊かな北海道の小樽というのが大きいかもしれません。動物が大好きで、小さい頃は動物学者になろうかと思っていました。何か特別な体験があったわけではありませんが、「自然が汚れるのは嫌だ」という生理的な感覚は、子どもの頃からもともと強かった気がします。

どの企業でも、サステナビリティは社内浸透がカギになるといわれます。当社も社内浸透には課題を抱えていると思っていましたが、「風向きが確実に変わってきた」と可能性を感じています。新型コロナ対応のため昨年から配信での開催になっている全社部店長会議で、各事業部がその年度の目標を発表するのですが、すべての事業分野が「SDGsを機会と捉えて、事業を通じてこういった部分で貢献します」と施策を掲げていました。2019年に策定した中期経営計画からサステナビリティ経営を明確に戦略に盛り込みましたが、経営トップがESGやSDGsへの対応などを積極的に発信し、それをベースに社員が業務に取り組むという流れができ、社内のサステナビリティへの意識が急速に変化してきていることを実感した瞬間でしたね。

亀井さんがおっしゃったように、まずは「自分ごと化」することが大事かなと思います。新聞でもネットでもいいので、身近なアクションや興味のある事例をいくつか収集し理解を深め、周りの人と「こういうことがサステナビリティの一環だよね」と話しをし、みんなで実践していくことが、浸透につながるのではないでしょうか。

サステナビリティ推進部から社員に向けての情報発信を強化していこうと考えています。

今、頑張って進めています（笑）。例えば好事例の共有をしていくことが有効ではないかと考えています。例えば、「こういった都市がこれからのスタンダードだよ」と世界各国のスマートシティ事例を紹介することで、自分の仕事がどんな未来につながっているか、よりイメージしやすくなると思うんです。そのような情報発信もしていけたらいいですね。

東京センチュリーの経営理念には「事業の成長に挑戦するお客さまとともに、環境に配慮した循環型経済社会の実現に貢献します」という言葉があります。今この時間も、東京センチュリーグループのメンバーが、循環型経社会の実現に向けて、世界の各地で奮闘しています。お客さまと一緒にサステナビリティの取り組みに挑戦し、社会的に評価されれば、結果的に企業としてさらに発展していく。実績を積み上げていくことで、新たな悩みや課題の相談を受け、挑戦する皆さんとともに解決していく。そんな好循環を生み出し、世界規模での課題であるSDGsに貢献できる、こんなにいいことはないですよね。

さらなる推進には、社員全員が日々の業務の中でサステナビリティに当たり前のように取り組んでいく、一つ一つの行動がサステナビリティに繋がっていると実感できることが重要です。その実現に向けて我々は力を惜しみませんし、そのためのサポートに部として一丸となって取り組んでいきます。